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■2017年国内市場予測

■4K-TV：デジタルTV市場をけん引。2013年比73.3倍、200万台突破
■ウェアラブル機器：同2.3倍の規模に成長。スマートウォッチ、スマートグラスが市場をけん引
■オーディオ：ハイレゾ人気により同3.7％増の362万台。ホームシアターシステムの需要増加

　マーケティング＆コンサルテーションの株式会社富士キメラ総研（本社：東京都中央区日本橋小伝馬町　TEL：03-3664-5839　社長：田中 一志）は、デジタルAV関連機器を対象に各品目の国内および世界の市場動向や製品化のトレンド、今後の方向性などを調査した。

　また、AV機器普及に伴い相乗的に市場を拡大させていくコンテンツやサービスについても整理することでデジタルAV関連の国内市場の全貌を明らかにし、その結果を報告書「デジタルAV機器市場マーケティング調査要覧（2014年版）」にまとめた。

■調査結果の概要

■デジタルAV関連機器45品目の国内市場

2013年	2017年予測	13年比
4兆5,077億円	4兆7,124億円	104.5％

　国内のデジタルAV機器市場は2011年の地上デジタル放送移行ののち、デジタルTVの特需終息に伴う需要減に見舞われてきた。
　2013年は、4K（3,840×2,160）以上の解像度に対応した“4K-TV”や“ハイレゾ”対応のオーディオ製品の本格投入により、今後のデジタルAV機器の需要拡大に向けての足がかりとなる一年となった。市場が持続的に発展していくためには4Kやハイレゾといった専用機器本来の機能を高めていくことが重要となってきている。
　2014年はスマートグラスやスマートウォッチといった“ウェアラブル機器”の展開が本格的にはじまると想定され、新たな利用形態や活用シーンの提案により、今後の市場創出に向けた重要な一年になると考えられる。
　また、配信型コンテンツサービスの拡充がデジタルAV機器の“ネットワーク対応”につながってゆくとみられる。ネットワーク対応製品の増加によって、PCやホームサーバーなどのデータ保存先からスマートデバイス（スマートフォン・タブレット）でコンテンツをシームレスに取得することが可能になるほか、スマートTVのサービス内容にも影響すると想定される。今後デジタルAV機器需要の創出にとって、ネットワークへの対応の重要性がより高まってゆくと考えられる。

■注目の市場

■注目デジタルAV機器の国内市場
　1. デジタルTV　※下表は国内市場

		2013年	2017年予測	13年比
デジタルTV		570万台	920万台	161.4％
	4K-TV	3万台	220万台	73.3倍

　2013年までは地上デジタル放送移行後の需要低迷で国内のデジタルTV市場は縮小したが、2014年以降、買い替え需要が徐々に拡大し、2017年には13年比61.4％増の920万台が予測される。
　中でも市場をけん引するのは4K-TVであり、2012年後半にソニー、東芝、2013年にはシャープ、パナソニックが本格参入したことで、2013年は3万台となった。製品価格が高いこともあり、爆発的な拡大には至っていないものの、2014年にも配信型の4Kコンテンツ供給が始まることや、徐々に低価格化が進むことで普及が加速し、2017年には200万台を突破すると予測される。
　日本だけでなく世界でも4K-TVの需要は拡大しており、低価格モデルの普及が急速に進む中国が当面けん引し、欧米でも徐々に低価格化が進むことで拡大し、世界市場は2013年の186万台から2017年には6,620万台になると予測される。

　2. ウェアラブル機器　※下表は国内市場

2013年	2017年予測	13年比
540万台	1,250万台	2.3倍

　ウェアラブル機器として、ウェアラブルカメラ、スマートウォッチ、スマートグラス、活動量計／歩数計を対象とする。活動量計／歩数計の底堅い需要に加え、2014年はスマートウォッチとスマートグラスが主力となり市場をけん引するとみられる。
　スマートウォッチは、スマートデバイスと連携して端末の機能やアプリケーションを遠隔操作できるほか、電話の着信やメールの受信など、端末の発信情報を通知する腕時計および腕時計型多機能端末である。現在の需要は対応するスマートデバイスが少ないこともあり、限定的であるが、新規ユーザーの取り込みや対応端末の増加により、2017年には300万台を突破すると予測される。
　世界市場においては、2013年はウェアラブルカメラとスマートウォッチの需要が増加している。特にスマートウォッチに関しては北米や欧州といった先進国以外にも、スマートフォンの普及が進む中国を含むアジア地域での需要の拡大や参入メーカーの増加に伴う活性化が期待できる。
　なお、「Google Glass」はスマートグラスのプロトタイプ的存在となっているが一般コンシューマー向けの投入はされておらず、一般コンシューマー向けの展開を皮切りに北米や日本などの先進地域を中心に普及すると考えられる。

　3. オーディオ　※下表は国内市場

2013年	2017年予測	13年比
349万台	362万台	103.7％

　2013年の国内のホームオーディオ市場はアンプ、システムコンポの低迷もあり縮小したが、2014年以降はハイレゾをキーとした需要掘り起しに加え、スマートデバイスとの連携が進むホームシアターシステムがTVの買い替え需要と連動して拡大するほか、PCやスマートデバイスに接続して利用できるアクティブスピーカーの需要拡大から2017年には13年比3.7％増の362万台が予測される。
　世界市場においても、ホームシアターシステム、アクティブスピーカーがけん引し、拡大が続くとみられる。いずれもスマートデバイスとBluetoothとの連携を図った手軽なオーディオとして需要を獲得しているが、金額ベースでは低価格製品の普及で微減が続くと予測される。

内容の詳細につきましては『デジタルAV機器市場マーケティング調査要覧（2014年版）』をご覧ください。

■報道関係のお問い合わせは

富士キメラ総研広報担当 Tel. 03-3664-5697(窓口：富士経済グループ広報部)