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■2020年市場予測（2014年比）

■OLEDディスプレイ　1兆6,430億円（2.2倍）　中国スマートフォンを中心にAMOLED採用モデルが増加

　マーケティング＆コンサルテーション株式会社富士キメラ総研（本社：東京都中央区日本橋小伝馬町　TEL：03-3664-5839　社長：田中 一志）は、「高解像度化」「薄型化」「広色域」などをキーワードとした開発が加速しているディスプレイとその関連市場を調査した。

　その結果を報告書「2015 ディスプレイ関連市場の現状と将来展望（上下巻）」にまとめた。

　上巻ではディスプレイとそのアプリケーション、部材市場を、下巻ではタッチパネルとそのアプリケーション市場、タッチパネルメーカーの事業戦略を分析した。

■調査結果の概要

■ディスプレイの世界市場

		2015年見込	2020年予測	2014年比
LCD※		11兆3,494億円	11兆1,017億円	99.2％
OLEDディスプレイ	AM	9,801億円	1兆6,254億円	2.2倍
	PM	194億円	176億円	95.7％
計		9,995億円	1兆6,430億円	2.2倍
VFD		264億円	122億円	47.7％
合計		12兆3,753億円	12兆7,569億円	106.4％

※LCDはタイプ別にTFT（a-Si TFT、LTPS TFT）、STN、TN／VAに分けて分析

　ディスプレイ世界市場は2013年までスマートフォン、タブレット端末向け出荷数量の好調が続いた。しかし、タブレット端末向けは2014年以降伸びが鈍化し、2015年も苦戦している。今後はLCD（特にLTPS TFT）とAMOLEDがハイエンドのスマートフォンを中心とした需要を獲得し伸び、市場の僅かな拡大をけん引すると予想される。

■タイプ別
　2015年のLCD市場は11兆3,494億円が見込まれる。大型TFT（TV、PC、タブレット端末、パブリック／サイネージ向け）は、TV向け出荷数量は微増となるが、タブレット端末向けが減少し、市場の伸びは鈍化するとみられる。今後はTV、パブリック向け出荷数量は微増となるが、PC、タブレット端末向けの減少が続き、市場は微減が予想される。中小型TFT（TV、PC、タブレット端末、パブリック／サイネージ向け以外）はスマートフォン向けの伸びが落ち着き、単価が下落したことで市場の伸びは鈍化するとみられる。今後は微増が予想される。
　2015年のOLEDディスプレイ市場は9,995億円が見込まれる。大型AMOLEDはハイエンドタブレット端末への採用が増えたことで出荷数量、金額ともに伸びている。中小型AMOLEDは中国スマートフォンを中心に採用が増加しており、出荷数量、金額とも前年比プラスが見込まれる。今後はTFTとの差別化から、フレキシブル製品を軸とした展開が進むとみられる。

■用途別
　スマートフォン向けは出荷数量の増加が続いているものの、その増加をけん引している中国スマートフォン市場は飽和に向かいつつある。加えて、中国スマートフォンは低価格化が進行しており、単価が大幅に下落していることから、2015年は金額ベースで前年比マイナスが見込まれる。
　TV向けはPDPやCRTからLCDへの需要シフトがほぼ終了している。TV向けは成熟しており、2015年はPDPの生産が終了したことで微減が見込まれる。
　車載向けはTFTの採用拡大により安定した成長が続いている。また、スマートウォッチは各種ディスプレイを採用したモデルが活発に製品化されており、2015年のスマートウォッチ向けは特にAMOLEDの採用が伸びている。

　今後市場拡大をけん引するのはスマートフォン向け、スマートウォッチ向け、車載向け、パブリック／サイネージ向け、医療関連機器向けと予想される。これまでディスプレイ市場を支えてきたのは民生機器が中心であったが、今後は非民生機器の需要も市場拡大を支えていくとみられる。

内容の詳細につきましてはこちらのページ（上巻、下巻）をご覧ください。

■報道関係のお問い合わせは

富士キメラ総研広報担当 Tel. 03-3664-5697(窓口：富士経済グループ広報部)