- ■このレポートには以下の最新版があります
- ソフトウェアビジネス新市場 2024年版 (刊行:2024年07月19日(予定))
- ■この資料は複数巻構成となっております
- ソフトウェアビジネス新市場 2015年版（上巻）(刊行:2015年07月16日)
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| −はじめに− |
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- ソフトウェア市場を取り巻く状況は過去10年間で大きく変化してきた。従来は他社との競争優位性を高めるため、企業ごとに独自のスクラッチで開発が行われていたが、「システム／機能のコモディティ化」「スクラッチシステム開発／運用コストの増大」などの課題が顕在化したことで、スクラッチ開発からパッケージ製品への移行が進んできた。既に、大手企業を中心に多くの企業がパッケージ製品を利用しており、新規に導入する企業は少なくなってきているため、スクラッチ開発からパッケージ製品への移行需要は落ち着きつつある。
- こうした状況の中で、ソフトウェアベンダーは、M＆Aや自社開発によって新たな機能・製品ラインアップを追加することでの既存顧客の囲い込みや新規顧客の獲得、SaaS提供などによって従来は獲得が難しかった中堅・中小企業需要の獲得、コンサルティングやシステム構築、アウトソーシングサービスといったソフトウェア周辺ビジネスを強化する動きが活発化している。
- また、「クラウドファースト」をキーワードに企業におけるクラウド利用が一般化したことで、ソフトウェアベンダーは、従来のオンプレミス環境におけるソフトウェア利用に加え、パブリッククラウドサービス環境でのソフトウェア利用（BYOL）といった新たなソフトウェア利用形態への対応や自社パッケージ製品のSaaS化などの対応が求められている。
- さらにSaaS提供によって、従来はパートナーを通した間接販売を実施していたソフトウェアベンダーは、直接顧客へとアプローチし、サービスを提供できるようになり、ソフトウェアベンダーのビジネスモデルに変化が表れている。
- このような状況を踏まえて本調査資料「ソフトウェアビジネス新市場 2015年版（下巻）」では、主要ソフトウェア事業者のビジネス状況や製品／サービス拡充戦略、提供形態動向、付加価値ビジネス戦略などを中心として、ソフトウェアビジネス戦略／取り組み状況をまとめた。
- 企業向けソフトウェア市場をビジネスフィールドとするベンダー各社にとって、当該ビジネスに関する戦略立案・遂行に必携の調査資料として活用いただければ幸甚である。
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| −調査目的− |
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- ソフトウェアビジネスを展開している事業者の企業戦略分析を行い、ソフトウェアビジネスにおける今後の方向性を把握することを目的とした。
- なお、本調査資料はソフトウェアビジネス市場を把握した“上巻：市場編”とソフトウェアベンダーの動向を把握した“下巻：企業編”の2分冊とした。
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| −調査対象− |
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- ■調査対象事業者
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全方位的にソフトウェアビジネスを展開している総合ベンダーおよび各製品市場で高い実績を持つ企業を調査対象とした。
| 総合ベンダー | 7社 |
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| 専業ベンダー | 37社 |
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| | a：業務システム系 | 11社 |
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| | b：情報分析系 | 4社 |
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| | c：情報共有系 | 9社 |
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| | d：ミドルウェア | 7社 |
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| | e：データベース | − |
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| | f：運用・管理ツール | 5社 |
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| | g：基本ソフト系 | 3社 |
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| 合計 | 44社 |
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※：ウイングアーク1stとキヤノンITソリューションズはAからG製品カテゴリーの製品を複数ラインアップしているためそれぞれの製品カテゴリーで記載した。
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| −目次− |
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- I. 総括編（1）
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1. 主要ベンダーのソフトウェア事業／製品戦略比較（3）
2. 収益分析（12）
3. ソフトウェアベンダーにおける付加価値ビジネスモデル分析（17）
4. クラウドコンピューティング台頭によるソフトウェアビジネスへの影響（25）
5. パートナー戦略分析（31）
6. 日系ベンダーの海外ビジネス動向（42）
- II. 企業編（45）
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1. 総合ベンダー編（47）
1-1) SAPジャパン（48）
1-2) 日本アイ・ビー・エム（60）
1-3) 日本オラクル（68）
1-4) 日本電気（75）
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1-5) 日本マイクロソフト（86）
1-6) 日立製作所（99）
1-7) 富士通（108）
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2. 専業ベンダー編（114）
a. 業務システム系（115）
a-1. オービックビジネスコンサルタント（116）
a-2. シナジーマーケティング（119）
a-3. シャノン（121）
a-4. スマイルワークス（123）
a-5. セールスフォース・ドットコム（125）
a-6. ディーバ（128）
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a-7. 電通国際情報サービス（130）
a-8. 東洋ビジネスエンジニアリング（133）
a-9. ヒューマンテクノロジーズ（136）
a-10. 富士通マーケティング（138）
a-11. ワークスアプリケーションズ（141）
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b. 情報分析系（143）
b-1. ウイングアーク1st（144）
b-2. ESRIジャパン（148）
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b-3. SAS Institute Japan（150）
b-4. パスコ（154）
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c. 情報共有系（157）
c-1. ecbeing（158）
c-2. ウイングアーク1st（160）
c-3. エイネット（163）
c-4. エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマート（165）
c-5. キヤノンマーケティングジャパン（167）
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c-6. サイボウズ（170）
c-7. JFEシステムズ（172）
c-8. デジアナコミュニケーションズ（174）
c-9. 日立ソリューションズ（176）
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d. ミドルウェア（179）
d-1. インタラクティブ・インテリジェンス（180）
d-2. インフォマティカ・ジャパン（182）
d-3. 沖電気工業（185）
d-4. キヤノンITソリューションズ（187）
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d-5. セゾン情報システムズ（190）
d-6. データ・アプリケーション（192）
d-7. 日本アバイア（195）
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e. データベース※
f. 運用・管理ツール（197）
f-1. arcserve Japan（198）
f-2. アクロニス・ジャパン（200）
f-3. EMCジャパン（202）
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f-4. シマンテック（204）
f-5. 野村総合研究所（207）
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g. 基本ソフト系（209）
g-1. アシスト（210）
g-2. ヴイエムウェア（213）
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g-3. キヤノンITソリューションズ（216）
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※：e. データベースは、該当ベンダーを総合ベンダー編にて取り上げているため、専業ベンダー編は割愛した。
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