◆マルチクライアント調査レポート:2017年07月05日発刊

2017 次世代ディスプレイの最新研究動向と市場性に関する調査

“ポストLCD”を巡るディスプレイ技術の本命と、関連技術・材料の市場ニーズを徹底分析
−はじめに−
  • 2017年、ディスプレイ産業は大きな転換期を迎えている。液晶産業をリードしてきたシャープが2016年に台湾のHon Haiグループ(鴻海精密工業)に買収され、経営難にあえぐジャパンディスプレイは早急な立て直しを迫られている。
  • 一方で、潤沢な資金力を背景に中国メーカーが急成長しており、大型パネル市場では2016年にBOEが出荷枚数世界第1位になった。BOEをはじめ、中国メーカーは2017年からG10以上のLCDラインを稼働させる見込みであり、LCD市場の中心は中国に移りつつある。
  • 中小型パネル市場に目を移すと、Appleが2017年の「iPhone」からOLEDを採用する見込みであり、パネルメーカーはOLEDの開発・投資を加速させている。中小型向けは現状、Samsung Displayの寡占市場であるが、LG Displayの生産拡大や、中国メーカーの立ち上がりも見え始めている。
  • 液晶技術がコモディティ化するなかで、次世代ディスプレイの開発はOLED以外にも広がりを見せている。Samsung El.はTV市場におけるOLEDの対抗ブランドとして「QLED」を立ち上げており、マーケティングおよび研究開発を行っている。現在はLCDのバックライトユニットに量子ドットシートを組み込む方式だが、将来的にはCFに組み込むQD-CFや、自発光ディスプレイとしてのQLEDの量産化を目指している。
  • また、2014年にマイクロLEDディスプレイの技術を持つLuxVueを買収したAppleは、水面下でデバイス開発を行っているとされている。マイクロLEDは量産技術が未確立であるものの、中小型パネル市場における「ポストOLED」のデバイスとして市場の関心を呼んでいる。
  • 本調査資料では、ディスプレイメーカー、研究機関、関連材料メーカーにヒアリングを行い、次世代ディスプレイの技術動向と市場予測、関連材料の市場予測、ディスプレイメーカーの事業戦略に関する調査・分析を行った。関係各位が今後の事業戦略を立案・展開されるにあたり、本調査資料を役立てていただくことを切に望む。
−調査目的−
  • 次世代ディスプレイの最新の研究動向を調査し、対象製品の要素技術の把握と市場予測を行うことで、関連する事業戦略策定のための基礎データ提供を目的とした。
−調査対象−
調査対象品目
ディスプレイ市場6品目有機ELディスプレイ(大型AMOLED、中小型AMOLED)、量子ドットディスプレイ、マイクロLEDディスプレイ、反射型LCD、空中ディスプレイ、シート型LCD
材料市場3品目円偏光板、OLED用封止材、量子ドットシート
合計9品目 
調査対象企業
ディスプレイメーカー6社ジャパンディスプレイ、シャープ、AUO、BOE、LG Display、Samsung Display
その他、日系および外資系のデバイス/材料/装置メーカー
−調査項目−
ディスプレイ市場分析
1. 製品定義
2. 部材構成と製造プロセス
1) 部材構成
2) 製造プロセスと関連メーカー
3. 主要参入企業一覧
4. 市場規模推移・予測(2016年実績〜2021年、2025年予測)
1) 全体出荷枚数・面積・金額
2) タイプ別出荷枚数・面積・金額
3) 用途別ウェイト
4) ターゲットアプリケーションと普及課題
5. 採用技術動向
1) 採用プロセス/材料/装置の動向
2) 技術課題
6. 価格動向(2017年第2四半期時点)
7. メーカーシェア
8. メーカー/研究機関の研究開発動向
1) ディスプレイ開発動向
2) 材料/装置開発動向
9. 研究開発ロードマップ
材料市場分析
1. 製品概要・定義
1) 対象製品の定義
2) 基本特性
3) 出荷形態
2. 業界構造
3. 市場動向(2016年実績〜2021年、2025年予測)
1) 市場規模推移・予測
2) タイプ別市場動向
3) 市場概況
4. 価格動向(2017年第2四半期時点)
5. 参入メーカー一覧および拠点情報
6. メーカーシェア(2016年実績・2017年見込)
7. 納入関係(2017年第2四半期時点)
8. 技術動向
ディスプレイメーカー分析
1. 企業プロフィール
2. 事業の現状と将来展望
1) ディスプレイ売上高・営業利益推移
2) OLED事業実績・予測
3. 次世代ディスプレイの開発動向と技術課題
1) 次世代ディスプレイ開発ロードマップ
2) 技術課題
4. 生産拠点/設備投資動向
1) 設備投資額推移
2) OLED生産ライン一覧
5. アライアンス動向
6. 事業における次世代ディスプレイの位置付け、今後の展望
−目次−
1. 総括(1)
1.1 次世代ディスプレイの将来展望(2)
1.1.1 次世代ディスプレイの将来像(2)
1.1.2 自発光ディスプレイの将来展望(4)
1.1.3 フレキシブルディスプレイの将来展望(8)
1.1.4 インクジェット採用ディスプレイの将来展望(11)
1.1.5 OLED面積市場(用途別・リジッド/ベンダブル/フレキシブル別)(14)
1.2 次世代ディスプレイ技術開発動向(16)
1.2.1 次世代ディスプレイ開発ロードマップ(16)
1.2.2 次世代ディスプレイ採用技術動向(19)
1.3 次世代ディスプレイに対するメーカー/研究機関の取り組み(24)
1.3.1 次世代ディスプレイ関連アライアンス動向(24)
1.3.2 メーカー/研究機関の開発動向(25)
1.3.3 OLED生産ライン一覧/設備投資動向(28)
1.3.4 OLEDメーカー別用途別出荷実績・見込(29)
2. ディスプレイ市場分析(30)
2.1 有機ELディスプレイ(31)
2.1.1 大型AMOLED(31)
2.1.2 中小型AMOLED(40)
2.2 量子ドットディスプレイ(50)
2.3 マイクロLEDディスプレイ(58)
2.4 反射型LCD(68)
2.5 空中ディスプレイ(71)
2.6 シート型LCD(76)
3. 材料市場分析(78)
3.1 円偏光板(79)
3.2 OLED用封止材(83)
3.3 量子ドットシート(87)
4. ディスプレイメーカー分析(91)
4.1 ジャパンディスプレイ(92)
4.2 シャープ(95)
4.3 AUO(98)
4.4 BOE(101)
4.5 LG Display(105)
4.6 Samsung Display(109)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2017 次世代ディスプレイの最新研究動向と市場性に関する調査

頒価
660,000円(税抜 600,000円)

発刊日
2017年07月05日

報告書体裁
ファイル綴り報告書

ページ数
113ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第一部門
TEL. 03-3241-3490 FAX. 03-3241-3491

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