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『2013 ヒューマンインターフェース関連市場総調査』まとまる(2013/2/22発表 第13016号)
ヒューマンインターフェース関連市場を調査
- ■ヒューマンインターフェース関連デバイス市場は2018年17兆6,535億円(12年比44%増)
- ■ヒューマンインターフェース搭載アプリケーション
- ■スマートTVで採用 音声入力機能搭載率2018年にTVで37%
■タッチパネルの操作感を伝達 ハプティック機能搭載率2018年にタブレットで77%
マーケティング&コンサルテーションの株式会社富士キメラ総研(本社:東京都中央区日本橋小伝馬町 TEL:03-3664-5839 社長:田中 一志)は、タッチパネルの登場によって大きく変化したユーザーインターフェースの動向とそれを実現するデバイスやソフトウェア市場、技術トレンドなどを調査した。
この調査では、人と機器における入力・出力のインターフェース、各インターフェースが搭載されるアプリケーション市場(11品目)、それらに採用されるデバイス市場(入力系8品目、環境情報入力系8品目、出力系6品目、計24品目)とソフトウェア市場(3品目)、周辺機器市場(4品目)についてまとめた。
その結果を報告書「2013 ヒューマンインターフェース関連市場総調査」にまとめた。
なお、2012年の市場規模については、2012年11〜12月の調査結果に基づくため、暫定値となる。
- ■ヒューマンインターフェース関連デバイス世界市場
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2012年 2018年予測 18/12年 12兆2,631億円 17兆6,535億円 144.0% 入力系インターフェース
(採用デバイス)出力系インターフェース タッチ
(タッチパネル、等)
入力機器
(認識・処理)
出力ディスプレイ ジェスチャー
(イメージセンサ、測距センサ、等)プロジェクター 音声
(マイクロフォン、等)音声応答 生体情報
(カメラ、赤外線、等)ハプティック
TVなどの大型ディスプレイでは、近距離での操作が必要となるタッチ入力は適していないため、新たなインターフェースとしてジャスチャー入力や音声入力の採用が期待される。一方、スマートフォンやタブレット端末など近距離で操作を行うものに関しては、ジェスチャー入力は操作性が悪くなる可能性もあるため、使い勝手向上を目指しアプリケーションごとに最適なインターフェースの採用が進められている。 - ■ヒューマンインターフェースと搭載アプリケーション
- ※アプリケーションへの搭載率は世界出荷数量ベース、2012年実績→2018年予測である。
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■入力系インターフェースと搭載アプリケーション
■タッチ入力【デジタルサイネージでは搭載率27%→40%】
タッチパネルはモバイル機器を中心に様々な機器に搭載されており、現在のキーボードなどから置き換わるインターフェースとして最も普及している。今後はタッチ機能も高度化し、ホバリングや圧力量検知機能の付加などが進むと見られる。
アプリケーションとしては、スマートフォンやタブレット端末では標準搭載となっている他、PCもWindows8の登場により搭載が進みつつある。また、デジタルサイネージでは、駅構内の情報表示や商業施設、公共施設の案内板などでも採用されており、搭載率27%→40%と拡大が予測される。 -
■ジェスチャー入力【視野の限られるヘッドマウントディスプレイで3割に搭載(2018年)】
単純な動作入力に留まるジェスチャー入力はゲーム機のリモコンで既に標準仕様となっている。イメージセンサや赤外線センサの高機能化も進んでおり、高精度検知が可能になっていることから、更に自由度の高いジェスチャー認識に向け、アルゴリズム開発などが進んでいる。
ヘッドマウントディスプレイなどは装着することで視野が制限されるため、リモコンやタッチでの操作よりもジェスチャーや音声による入力が適しており、2018年で3割に搭載が進むと予測される。 -
■音声入力【スマートTVの機能の一つとして搭載進む、搭載率6%→37%】
音声入力は古くからある技術ではあるが、認識精度が低く誤認識も多かったため、搭載されているものの利用されない状況にあった。しかし、認識精度の向上とスマートフォンやタブレット端末への搭載により近年注目されている。認識精度の向上は引き続き求められており、特定の方向やエリアのみの集音を可能とする指向性マイクの開発やナチュラルな会話認識のためのアルゴリズム開発などがポイントとなる。
アプリケーションとしては、ヘッドマウントディスプレイへの搭載が予想され、2018年には半数以上で搭載が進むと予測される。また、TVではスマートTVの機能の一つとして搭載が進むと見られ、搭載率6%→37%と拡大が予測される。
内容の詳細につきましては『2013 ヒューマンインターフェース関連市場総調査』をご覧ください。
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- 富士キメラ総研広報担当 Tel. 03-3664-5697(窓口:富士経済グループ広報部)