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■2025年の世界市場予測（2013年比）

• 主要自動車部品48品目：65兆2,674億円（38.8％増）〜次世代部品が大幅に拡大
• 車載カメラモジュール：3,609億円（5.1倍）〜欧米の搭載義務化で急拡大
• スタータージェネレーター：2,836億円（7倍）〜燃費向上が期待され需要増加
• 高圧ハーネス：827億円（6.2倍）〜HV、EVの需要増加とともにハイスペック製品がけん引

　マーケティング＆コンサルテーションの株式会社富士キメラ総研（本社：東京都中央区日本橋小伝馬町　TEL：03-3664-5839　社長：田中 一志）は、主要自動車部品48品目を対象に、その世界市場を調査した。

　その結果を「2014 ワールドワイド自動車部品マーケティング便覧」にまとめた。報告書では、エンジンルーム9品目、吸／排気系部品5品目、駆動／足回り7品目、電装部品6品目、内装5品目、ランプ／外装8品目、次世代部品8品目(環境対応車関連他)の世界市場規模推移、価格動向、生産拠点／供給マトリクス等を把握した。また、「低コスト化」「環境対策」の課題解決に寄与する「モジュラーデザイン」「軽量化」「新興国の部品メーカー動向」をまとめ、自動車部品市場に与える影響を明確にした。

■調査結果の概要

■世界主要自動車部品市場

	2014年見込	2025年予測	2013年比
エンジンルーム	2兆8,525億円	3兆4,099億円	124.4％
吸／排気系部品	1兆5,259億円	2兆3,375億円	161.7％
駆動／足回り	6兆4,721億円	8兆8,665億円	144.3％
電装部品	8兆1,128億円	11兆9,792億円	153.5％
内装	6兆4,524億円	7兆8,684億円	125.3％
ランプ／外装	22兆8,277億円	26兆7,804億円	120.8％
次世代部品	5,489億円	4兆255億円	9.0倍
合計	48兆7,923億円	65兆2,674億円	138.8％

　自動車需要は日米欧を中心とした先進国で成熟化する一方、新興国では経済発展とともに急増しており、生産／販売台数は既に日本、欧州、北米を上回っている。こうした新興国における自動車の需要の増加を背景に、市場は拡大している。
　2013年、世界市場（主要自動車部品48品目）は、47兆326億円となった。石油、樹脂、金属の価格が高騰していることから、全般的に原材料コストが上昇しつつある。自動車メーカー、部品メーカーはさまざまな技術開発を行い、コスト上昇の吸収を図っている。しかし、一部では原材料コスト上昇の影響をさけられず、価格が値上げされた部品もあり、市場の拡大要因の一つとなっている。
　カテゴリー別では、次世代部品の拡大が著しい。HVやPHVなどの環境対応車に搭載されるバッテリー、モーター、インバーターなどの部品がけん引している。次いで吸／排気系部品や電装部品が伸びている。
　環境対応車は、環境問題に対する意識の高まりや各国政府による環境対応車普及促進策（補助金の交付など）の実施、また、車両販売価格の低下もあり、今後も堅調に拡大する。加えて、自動車の環境対策や安全性・快適性向上のため、技術開発が進むことから、2025年の世界の主要自動車部品市場は、2013年比38.8％増の65兆2,674億円と予測される。
　2013年の国内市場は、7兆1,539億円となった。国内の自動車需要が成熟化する中、生産台数も伸び悩んでおり、自動車部品市場もその影響を受けている。ただ、次世代部品など、今後市場拡大が本格化する部品もあり、2025年の国内市場は、2013年比6.5％増の7兆6,170億円と予測される。
　カテゴリー別にみると、次世代部品や吸／排気系部品、電装部品は世界市場同様に拡大するとみられる。一方、エンジンルームや駆動／足回り、内装、ランプ／外装などの部品は、生産台数の伸び悩みの影響を大きく受け、市場は横ばいからやや減少するとみられる。2020年以降は、その傾向が一段と明確になると予想される。
　今後、各自動車部品メーカーは、生産の海外移転、または部品単価や利益を上昇させるような新製品、新技術の開発などの必要性がさらに高まると予測される。

■注目市場

■車載カメラモジュールの世界市場

2014年見込	2025年予測	2013年比
1,227億円	3,609億円	5.1倍

　車両周辺の外部環境を車内モニターに表示するモニタリング用途と、歩行者や他の車両などを認識しドライバーへの警告や車両の制御につなげるためのセンシング用途のカメラモジュールを対象とした。
　従来は、リアビューなどの単純な死角のモニタリング用途が主体であったが、先進安全支援システム（ADAS）の需要拡大などでセンシング用途が急増している。
　北米では、2013年にKT法（Kids and Transportation Safety Act）によるリアビューの搭載義務化により、モニタリング用途の需要が急増し、市場は拡大した。KT法は2018年に完全実行が決定している。すでにカメラメーカー、自動車メーカーはリアビュー搭載義務化への対応を進めているが、短期的には2014年以降もモニタリング用途の需要が増加するとみられる。欧州では、車線逸脱警報（LDW）、車線維持支援（LKA）などのセンシング用カメラを使うシステムがEuroNCAPの評価基準に採用されることにより、需要の急拡大が予想される。また、サラウンドビュー搭載が日本、欧州のみならず、中国でも高級車種で進んでいる。2014年の市場は1,227億円が見込まれる。
　長期的にはモニタリング用途のカメラがセンシング用途も兼ねることや、モニタリング用途の需要が飽和するが、ADASや自動運転で四方をセンシングする用途の需要が増加するため、2025年には2013年比5.1倍の3,609億円が予測される。

■スタータージェネレーターの世界市場

2014年見込	2025年予測	2013年比
523億円	2,836億円	7.0倍

　アイドリングストップシステムやエネルギー回生システムの搭載が増加しており、エンジン始動やバッテリーへ電力供給を行う回数が増えているため、スターターやオルタネーターを一体化して高効率化を図ったスタータージェネレーターの搭載が増えている。HVやPHV、マイクロHVの普及によってスタータージェネレーターが増加し、2014年には523億円が見込まれる。
　2020年以降、欧州では燃料規制に対し、モータージェネレーターを採用して回生機能を強化したマイクロHVシステムの搭載を進めるとみられる。また、48V対応のスタータージェネレーターによる大電力化によって、15％以上の燃費向上が狙えると考えるメーカーが多く、48V対応のスタータージェネレーターの開発が活発化しており、2025年には2013年比7倍となる2,836億円が予測される。

内容の詳細につきましては『2014 ワールドワイド自動車部品マーケティング便覧』をご覧ください。

■報道関係のお問い合わせは

富士キメラ総研広報担当 Tel. 03-3664-5697(窓口：富士経済グループ広報部)