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『2014 ディスプレイ関連市場の現状と将来展望 上下巻』まとまる（2014/12/4発表 第14092号）

LCDやOLED…その関連部材などディスプレイ関連の世界市場を調査

■2019年世界市場予測（13年比）
■NearEye用マイクロディスプレイは611億円（6.4倍）　スマートグラス向けが市場拡大をけん引
■電子ペーパーは1,294億円（2.1倍）　高コントラスト・低消費電力で電子棚札需要が急増
■メタルメッシュフィルム、Agナノワイヤフィルムなど、ITO代替フィルムの採用が拡大

　マーケティング＆コンサルテーションの株式会社富士キメラ総研（本社：東京都中央区日本橋小伝馬町　TEL：03-3664-5839　社長：田中 一志）は、2014年6月から10月にかけて、世界市場を対象にディスプレイとタッチパネル、それらのアプリケーション、さらに関連部品・材料市場まで網羅する調査を実施した。

　その結果を報告書「2014 ディスプレイ関連市場の現状と将来展望 上下巻」にまとめた。この報告書は、上巻ではディスプレイとそのアプリケーション、そして部材市場を、下巻ではタッチパネルとそのアプリケーション市場、タッチパネルメーカー事業戦略を分析した。さらに各巻では注目される業界動向をまとめた。

■調査結果の概要
■ディスプレイの世界市場
 2014年見込13年比2019年予測13年比
LCD10兆5,285億円102.6％12兆1,944億円118.8％
OLED8,304億円87.3％1兆7,301億円182.0％
VFD243億円91.7％117億円44.2％
電子ペーパー769億円121.9％1,294億円2.1倍
NearEye用マイクロディスプレイ90億円93.8％611億円6.4倍
合計11兆4,691億円101.4％14兆1,267億円124.9％
　2014年の市場は、依然としてスマートフォン、車載向けが好調で、そのほかのアプリケーション向けは低調であったが、全体としては、前年比1.4％増の11兆4,691億円が見込まれる。特に、法規制等で需要が拡大している車載ディスプレイ向けが市場のけん引役となっている。また、スマートウォッチ、スマートグラスの量産化で需要が増加し、市場はさらに拡大するとみられ、2019年には14兆1,267億円が予測される。
　■LCD
　2014年の市場は前年比2.6％増の10兆5,285億円が見込まれる。TFTはTVとスマートフォン向けパネルで大型化と高精細化が進んでおり、市場をけん引している。また、TN／VAは車載ディスプレイ向けや産業機器向けで堅調な需要が続いている。
　■OLED
　2014年の市場は8,304億円が見込まれる。TV向けは、2014年にLCD4Kパネルの低価格化が進んだため、本格化は遅れるとみられる。スマートフォン向けは、ハイエンド機種での採用が鈍化しており、ミドルレンジ、ローエンドヘの展開が進んでいる。また、スマートウォッチ向けでプラスチック基板を使用したAMOLEDの採用が進んでいる。
　■電子ペーパー
　2014年の市場は前年比21.9％増の769億円が見込まれる。2011年まで市場をけん引してきた電子書籍リーダー向けは、2012年に減少し、その後増加に戻るがその伸びは緩やかである。一方、電子棚札向けの需要が急増している。その他、医療・ヘルスケア機器や物流管理システム向けなどでも需要拡大が期待される。
　■NearEye用マイクロディスプレイ
　電子ビューファインダー（EVF）向けを中心に市場が形成されたが2012年以降減少している。2013年にはミラーレス一眼カメラなどのハイエンド機種での採用は増加したものの、EVF向けの減少が続いており、2014年の市場は縮小が見込まれる。しかし、スマートグラス、ヘッドマウントディスプレイ（HMD）向けは、数量は少ないものの、参入メーカーが増加し、さらに今後「Google Glass」（Google）の量産化によって市場は拡大が期待され、2019年には2013年比6.4倍が予測される。
■ディスプレイ関連部材の世界市場
 2014年見込13年比2019年予測13年比
LCD関連部材5兆1,901億円102.0％5兆7,292億円112.5％
OLED関連部材686億円111.9％2,158億円3.5倍
その他ディスプレイ関連部材1,222億円105.3％1,229億円105.9％
合計5兆3,810億円102.1％6兆679億円115.2％
　2013年はLCD、OLEDともにパネルサイズアップに伴い数量ベースで拡大したため、関連部材の市場も多くの品目で順調に拡大した。しかし、ガラス基板、表面処理フィルムなど単価下落が大幅に進んだ品目はマイナスとなった。
　2014年はこれまで材料市場の拡大を支えてきたTVやタブレット向けTFTの伸びが鈍化しており、LCD関連部材の成長は緩やかになるとみられる。また、OLED関連部材もスマートフォン向けAMOLEDの成長鈍化によって伸びが鈍ることから、市場は前年比2.1％増の5兆3,810億円と見込まれる。しかし、2016年以降はTVやタブレット向けAMOLEDの生産が本格化するとみられ、市場の拡大をけん引すると考えられる。
内容の詳細につきましてはこちらのページ（上巻、下巻）をご覧ください。
■報道関係のお問い合わせは
富士キメラ総研広報担当 Tel. 03-3664-5697(窓口：富士経済グループ広報部)

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