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『2015 有望電子部品材料調査総覧（上下巻）』まとまる（2015/9/4発表 第15082号）

有望電子部品・材料の世界市場を調査

■2020年市場予測（2014年比）
■大型AMOLED　6,478億円（9.5倍）　ハイエンドタブレット端末用を中心に拡大
■OISユニット　1,826億円（4.9倍）　新興国でスマートフォン用の需要が増加

　マーケティング＆コンサルテーションの株式会社富士キメラ総研（本社：東京都中央区日本橋小伝馬町　TEL：03-3664-5839　社長：田中 一志）は、スマートフォン、タブレット端末、エコ照明、エネルギー関連機器、次世代自動車、ディスプレイなどに関連する電子部品、材料の世界市場を調査しその有望度を明らかにした。
　その結果を報告書「2015 有望電子部品材料調査総覧（上下巻）」にまとめた。
　上巻では、ディスプレイ関連製品・部材6品目、タッチパネル関連製品・部材5品目、実装関連部材12品目、太陽電池関連製品・部材6品目、蓄電池関連製品・部材8品目、熱対策部材3品目、新素材3品目の計43品目、下巻では、半導体4品目、半導体材料7品目、パワーデバイス11品目、エコ照明部材7品目、センサー6品目、光学デバイス4品目、受動部品9品目の計48品目、合計91品目の市場を調査・分析し将来を予測した。

■調査結果の概要
　調査対象91品目の内、2014年に市場規模が1,000億円を超え、かつ2020年の市場伸長率が2014年比2倍を超える有望な電子部品は、結晶シリコン太陽電池、太陽電池用シリコンウェハ、中小型AMOLED、リチウムイオン二次電池用正極材料、自動車用リチウムイオン二次電池、指紋センサー、車載用インバーターの7品目となった。
　また、現状の市場規模は小さいが、2020年の市場伸長率が2014年比2倍を超える品目の中から5品目を注目市場として取り上げた。
■注目市場
■大型AMOLED【ディスプレイ関連製品・部材】
2014年2020年予測2014年比
685億円6,478億円9.5倍
　タブレット端末やTV用のAMOLED（Active Matrix Organic Light Emitting Diode）を対象とした。現状ではタブレット端末用が大半を占めている。2014年はSamsung El.のハイエンドタブレット端末で採用が増えたため市場が拡大した。
　タブレット端末用は今後もハイエンド機種での採用増加により、市場拡大が期待される。現状はガラス基板を用いたリジッドAMOLEDであるが、今後は「軽量」「薄型」を訴求したパネルにフレキシブルAMOLEDが徐々に採用されはじめるとみられる。TV用の増加には時間を要するため、当面はタブレット端末用を中心に市場が拡大すると予想される。
　TV用はLCDと比べて2倍以上という価格が採用増加の妨げとなっている。技術の進展や歩留まりの向上に伴い価格が低下することで、ハイエンド機種から需要が徐々に増加すると予想される。
■OISユニット【光学デバイス】
2014年2020年予測2014年比
371億円1,826億円4.9倍
　OIS(Optical Image Stabilizer)ユニットは携帯電話やタブレット端末に搭載される光学式手振れ補正ユニットである。振動センサーにより撮影時の振動を検知し、レンズの位置や撮像素子の位置を調整し手振れを打ち消す役割を持つ。
　2012年以降OISユニットを搭載するスマートフォンが増加しており、2014年の市場は前年比3倍以上の371億円となった。Apple製品など主要機種での搭載が進んでおり、2015年の市場も前年比2倍以上に伸びると見込まれる。採用増加に伴う受注競争の激化により、単価は徐々に低下すると予想される。
　夜間撮影に対応できるため、OISユニットはスマートフォン購買者への訴求ポイントとして有望である。中国をはじめとした新興国ではカメラが重要な差別化機能となっているため、特に中国スマートフォンメーカーが積極的に採用を進めており今後の市場拡大が期待される。
■熱硬化性リフレクター樹脂【エコ照明部材】
2014年2020年予測2014年比
44億円119億円2.7倍
　リフレクター樹脂はLEDが発する光を効率よく反射させるための樹脂材料であり、今後車載ランプ向けを中心にアルミナなどの金属材料からの代替が進むとみられる。熱可塑性と熱硬化性があるが、ここでは単価が高く今後の市場拡大が予想されるエポキシ、シリコーン、不飽和ポリエステル、ハイブリッド（エポキシ＋シリコーン）などの熱硬化性を対象とした。
　2014年のリフレクタター樹脂の市場は熱可塑性が211億円、熱硬化性44億円となったが、LEDの高出力化により熱可塑性から熱硬化性への移行が進んでおり、熱可塑性は市場縮小が予想される。一方、熱硬化性は成形過程での材料ロスが少ないためLEDメーカーにとってもメリットが大きく、特に1W以上の高出力LEDで採用が増加しており、2020年には2014年比2.7倍の119億円が予想される。
内容の詳細につきましてはこちらのページ（上巻、下巻）をご覧ください。
■報道関係のお問い合わせは
富士キメラ総研広報担当 Tel. 03-3664-5697(窓口：富士経済グループ広報部)

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