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『二輪電装デバイス&コンポーネンツ総調査 2015』まとまる(2015/10/21発表 第15096号)

排ガス規制の強化を追い風に、二輪車の電装化が進む二輪車向け電装システム、デバイス・コンポーネンツの世界市場を調査

2025年世界市場予測(2014年比)
二輪車向け電装システム 1兆3,595億円(77.1%増) 先進国のみならず新興国も搭載が増加
フューエルインジェクションシステム 8,445億円(2.3倍) インドや中国での搭載数増加で市場拡大
ブレーキ制御システム(ABS) 114億円(2.2倍) 先進国を中心に搭載義務化が進み市場拡大

 マーケティング&コンサルテーションの株式会社富士キメラ総研(本社:東京都中央区日本橋小伝馬町 TEL:03-3664-5839 社長:田中 一志)は、二輪車と、二輪車向け電装システム/情報機器とその構成デバイス・コンポーネンツの世界市場を調査し、二輪電装化の動向および将来を展望した。
 その結果を報告書「二輪電装デバイス&コンポーネンツ総調査 2015」にまとめた。

 二輪車は、低所得者の多い国・地域で四輪車に代わる移動手段として普及しており、特に、インド、中国、インドネシア、ベトナムで低価格車を中心に普及率が高くなっている。近年は、各国で施行される二輪車向け排ガス規制の厳格化が進むにつれ、従来のキャブレター(機械式燃料噴射装置)では規制に対応ができなくなりつつあり、四輪車では一般的なフューエルインジェクションシステム(電子制御燃料噴射装置)が搭載されるようになってきた。システムの電装化によって電源が確保されたため、今まで無縁だった電装システムが搭載されることになり、二輪車の電装化が始まっている。

調査結果の概要
二輪車向け電装システム分野別世界市場
 2014年2025年予測2014年比
パワートレイン系6,488億円1兆2,255億円188.9%
走行安全系54億円119億円2.2倍
ボディ系466億円536億円115.0%
情報系669億円685億円102.4%
合計7,677億円1兆3,595億円177.1%
 2014年の二輪車向け電装システム(9品目を対象)市場は7,677億円となった。パワートレイン系、走行安全系、情報系は、四輪車で使用されているシステムやデバイスなどが二輪車にも搭載されるようになってきており、四輪車電装化に追従する形で二輪車電装化も進展していくとみられる。一方、ボディ系などの利便性や快適性に寄与する電装品に関しては、二輪車独自のシステムが構築されるとみられる。
 パワートレイン系システムは、排ガス規制に対するパワートレインの電子制御化・電動化が大きな成長要因となっている。中でも、燃料噴射を電子制御し最適な燃焼を行うことで排ガスをクリーンにするフューエルインジェクションシステムの採用が増加している。
 走行安全系システムは、日本、EU、NAFTAといった先進国市場が先行している。中でもブレーキ制御システム(ABS)が市場の中心であり、EUや日本における搭載義務化に伴い伸びるとみられる。ADASやエアバッグシステムは、一部を除き研究開発段階にあり、実用化には時間を要するとみられるため、市場は小規模で推移すると予測される。
 ボディ系システムは、ヘッドランプシステムを指し、その市場規模は二輪車生産台数に比例する。ヘッドランプシステムのLED化が進むとみられ、LED使用量の増加に伴い市場は拡大が予想される。
 情報系システムは、二輪車一台につき一つ搭載されるメーターシステムが市場の中心であり、二輪車生産台数の増加とともに拡大するとみられる。
 二輪車電装化の進展は先進国が中心であるが、一部システムに関しては新興国においてもみられ、今後も世界的な二輪車の生産台数増加と電装化の進展により二輪車向け電装システム市場の拡大が予想される。
注目市場
フューエルインジェクションシステム
2014年2025年予測2014年比
3,635億円8,445億円2.3倍
 排ガス規制の厳格化が進むにつれ、キャブレターでは対応できなくなっていくため、搭載が大幅に拡大していくことが予測される。
 2014年の市場は、3,635億円となった。日本、NAFTAで生産された二輪車は94.7%の搭載率となった。中国やインドでの搭載率はまだ低く、それぞれ4.5%、1.9%となった。今後、各国での搭載率が高まり、2025年には世界二輪車生産台数の76.9%までに上昇すると予測される。
 インドは、排ガス規制の強化が遅れている現状では、キャブレターが採用されており、フューエルインジェクションシステムの搭載が遅れているが、二輪車需要が最も高く、排ガス規制の強まりにつれ、2025年には搭載率が68.9%に上昇し、市場は拡大すると予想される。
内容の詳細につきましては『二輪電装デバイス&コンポーネンツ総調査 2015』をご覧ください。
報道関係のお問い合わせは
富士キメラ総研広報担当 Tel. 03-3664-5697(窓口:富士経済グループ広報部)

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