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■2020年市場予測（2014年比）

■光伝送装置／関連装置　6兆7,210億円（20.4％増）　WDM光伝送装置などが拡大をけん引
■光トランシーバー／トランスポンダー　1兆1,955億円（70.5％増）
■100Gクライアント側光トランシーバー　4,640億円（11.8倍）　100G対応需要が本格化

　マーケティング＆コンサルテーションの株式会社富士キメラ総研（本社：東京都中央区日本橋小伝馬町　TEL：03-3664-5839　社長：田中 一志）は、SNSや動画サービスの普及によりデータの大容量化が加速し、伝送速度が10G／40Gから100G／400Gへ移行しつつある通信環境を受けて拡大を続ける光通信関連市場を調査した。そして、関連装置やデバイス、インフラの市場動向に加え、キーデバイスの標準化動向、加えてFTTx市場やデータセンター用光デバイスに関する技術動向を中心に報告書「2015 光通信関連市場総調査」にまとめた。

　この報告書では光通信関連装置・デバイスとして、光伝送装置／関連装置5品目、光トランシーバー／トランスポンダー7品目、光アクティブデバイス9品目、光パッシブデバイス8品目、光ファイバー／光回路デバイス6品目、光測定器／製造装置7品目の市場を分析し、将来を予測した。

■調査結果の概要

■光通信関連装置・デバイスの世界市場

	2014年	2020年予測	2014年比
光伝送装置／関連装置	5兆5,820億円	6兆7,210億円	120.4％
光トランシーバー／トランスポンダー	7,034億円	1兆1,995億円	170.5％
光アクティブデバイス	2,595億円	4,936億円	190.2％
光パッシブデバイス	1,006億円	1,110億円	110.3％
光ファイバー／光回路デバイス	6,371億円	6,016億円	94.4％
光測定器／製造装置	971億円	1,179億円	121.4％

　光伝送装置／関連装置は2014年の市場が前年比11.8％増となった。中国の大手通信キャリアの設備投資や世界的なワイヤレスバックホールのトラフィック増加への対応、データセンターインターコネクトでの利用によりWDM光伝送装置が伸びた。また、PONシステムが中国市場向けで好調だった。今後もWDM光伝送装置などが通信キャリア向けで伸びるとみられる。
　光トランシーバー／トランスポンダーは前年比26.0％増となった。市場規模の大きい低速や40G、10Gに加え、100Gライン側／クライアント側も伸び市場を押し上げた。低速や40G、10Gは2017年頃から減少し、100Gライン側／クライアント側やAOCが市場拡大をけん引するとみられる。
　光アクティブデバイスは各種LD（レーザーダイオード）が好調で前年比9.4％増となった。今後も光トランシーバー／トランスポンダーの需要増加に伴い、光アクティブデバイスも大きく伸びるとみられる。特に100G／40G LDや、Beyond 100需要の本格化によりLN光変調器が大幅に伸びると予想される。
　光パッシブデバイスは市場規模の大きいWSSモジュール、光スプリッターなどが好調で前年比21.2％増となった。今後WSSモジュールなどが市場拡大をけん引するが、各品目の低価格化が進み2019年からは縮小に転じると予想される。
　光ファイバー／光回路デバイスは中国を中心に光ファイバーの需要が増え前年比16.4％増となったが、中国におけるインフラ投資のピークが過ぎる2018年以降は縮小が予想される。
　光測定器／製造装置は他のデバイスや装置の市場と相関するが、2014年は光ファイバーの好調により伸びた。

■FTTx、データセンター、ワイヤレスネットワークの地域別の需要動向
　FTTxは中国や日本、韓国などの東アジア、北米、欧州が需要の中心となっている。特に中国は2014年末時点で5,000万加入を超えており2018年頃まではFTTx関連の投資が継続するとみられる。2018年までは中国を中心にFTTx関連機器の市場は拡大するが、先進国では新規加入が鈍化するため、インドをはじめとした新興国でのFTTx向け投資の活発化が期待される。
　データセンターはGoogleやAmazonなど北米系のOTT（Over The Top）と呼ばれるデータセンター関連事業者向けが好調である。データ量の増加に伴い40G／100G伝送の導入が加速しており、対応した機器の需要が伸びている。ネットワークのグローバル化により、トラフィックが多い地域に近い場所へのデータセンター設置が進んでいるため、北米以外の地域の需要も増えている。データセンターの市場規模が北米に次ぐ欧州では現状10Gが主流だが、40G／100Gの導入も始まっている。日本や中国、その他アジアでは10Gが主流で、40G／100Gはやや遅れている。
　ワイヤレスネットワークはLTEの普及に伴い、LTE基地局向けのワイヤレスバックホールおよびフロントホールの光化に伴う需要が増加している。特に日本や韓国などでは次世代LTEの設備投資が始まっており、今後は第5世代携帯電話へ向けた基地局投資も活発になるとみられる。米国では都市部と地方でLTE基地局の普及に大差があることや、中国でLTE基地局の敷設がさらに進むことにより、ともに今後の需要増加が期待される。

内容の詳細につきましては『2015 光通信関連市場総調査』をご覧ください。

■報道関係のお問い合わせは

富士キメラ総研広報担当 Tel. 03-3664-5697(窓口：富士経済グループ広報部)