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『2016 コネクター関連市場の現状と将来展望』まとまる(2016/7/29発表 第16062号)

自動車、交通インフラなどを有望用途市場とする注目コネクターの世界市場を調査

2020年予測
注目コネクターの世界市場(汎用・専用コネクター17品目)2兆8,453億円
自動車用コネクターが車載電装化の進展に伴い、また、インターフェース用コネクター(USB)がUSB Type-Cの需要増加により拡大

 マーケティング&コンサルテーションの株式会社富士キメラ総研(本社:東京都中央区日本橋小伝馬町 TEL:03-3664-5839 社長:田中 一志)は、自動車、交通インフラ、医療機器、ロボットなどに搭載される電子回路や、電子機器などにおいて配線の脱着を可能とする、注目のコネクターの世界市場について調査した。
 その結果を報告書「2016 コネクター関連市場の現状と将来展望」にまとめた。

 この報告書では、汎用コネクター12品目と専用コネクター5品目のほか、コネクター関連材料として基材、端子材料など3品目、コネクター関連製品としてワイヤハーネス、通信ケーブルなど3品目を調査対象とした。また、コネクターのアプリケーション分野から9品目、注目業界/用途としてデータセンター、IoTなど6分野を取り上げ、市場動向をまとめた。

注目コネクターの世界市場(汎用・専用コネクター17品目)
 2016年見込2020年予測15年比
汎用コネクター7,292億円8,530億円110.5%
専用コネクター1兆8,696億円1兆9,923億円110.6%
合計2兆5,989億円2兆8,453億円110.6%
四捨五入して億円単位にしている
 汎用コネクターでは、民生機器と産業機器で採用されるコネクターを対象とした。民生機器向けは、インターフェース用コネクター(USB)において新規規格のUSB Type-Cの採用が増加しており、2016年から大きく伸びるとみられる。産業機器向けは、製造業において人件費削減、低コスト化、生産性向上の観点からロボットの導入が増加しており、伸びている。また、防水、耐腐食性、耐熱性などの特殊な性能が要求されることから、カスタム製品の比率が高く、単価も上昇している。
 専用コネクターでは、自動車向けと鉄道インフラ向けのコネクターを対象とした。自動車向けの割合が圧倒的に高い。車載電装化の進展に伴い、1台当たりのコネクター搭載数が増加しており、今後も伸びるとみられる。また、自動車周辺では、水素ステーションや充電スタンドなど、交通インフラ整備が進むことにつれ、使用されるコネクターの需要増加が予想される。水素充てん用プラグ・カップリング・レセプタクルは、水素ステーション建設やFCVの増産で伸びるとみられる。電気自動車用急速充電コネクターは、2017年以降国内市場においてリプレース需要が期待される。
注目の市場
自動車用コネクター
2016年見込2020年予測15年比
1兆6,832億円1兆7,591億円107.9%
 自動車用のコネクターとして、ワイヤハーネスの両端に採用されるワイヤハーネス用と、ECU外部接続用を対象とした。
 車載電装品の増加によってECU、センサー、ワイヤハーネスの搭載個数が増加しており、コネクターも伸びている。特にワイヤハーネス用の割合が大きく、市場をけん引している。ワイヤハーネス用は海外では、規格化されており、汎用製品となっているが、国内では今後規格化が進められるとみられる。
 ECU外部接続用コネクターはワイヤハーネス用に比べサイズも大きく、エンジンマネージメントECUなどではピン数が多く、高価格である。今後も制御系の機能付与が進むことにより、さらにピン数は増加していくとみられる。
インターフェース用コネクター(USB)
2016年見込2020年予測15年比
884億円1,816億円197.4%
 インターフェース用コネクター(USB)としてUSBコネクターを対象とした。
 USBコネクターは、データインターフェースのもっとも一般的な規格であり、ほとんどの電子機器に採用されている。2015年は、用途として最も実績が大きいPC向けが低迷したことに加え、タブレット端末など、スマートフォン以外のモバイル機器向けも落ち込んだことで、市場が縮小した。
 2015年後半から製品採用がスタートしたUSB Type-Cは、大容量の電源供給や映像信号と情報信号が同時に供給可能なAlternate Modeを兼ね備えており、今後はPCやスマートフォンなどのモバイル機器での切り替えと、従来USBコネクターを採用していなかった黒物AV機器やAC電源などへの採用が進むとみられ、市場は拡大すると予想される。
内容の詳細につきましては『2016 コネクター関連市場の現状と将来展望』をご覧ください。
報道関係のお問い合わせは
富士キメラ総研広報担当 Tel. 03-3664-5697(窓口:富士経済グループ広報部)

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