◆市場調査レポート：2004年12月03日発刊

デジタル映像総覧（2005年版）

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小型モニター〜超大型ディスプレイに至る映像機器の需要先別導入実態／
各市場における映像利用／デジタル・サイネージ／配信・コンテンツ制作の現状と方向性
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−調査の背景−

  • ディスプレイの大画面化／低価格化／設置性の向上及びブロードバンドによる映像配信システムの登場に伴い、ビジネス市場における映像機器設置が増加している。映像機器では薄型化に特徴のあるPDP／液晶が大画面化・低価格化の進行に伴い需要が拡大していることや、更に多人数への情報伝達手段としてプロジェクター等の大型映像機器による映像活用用途が広がっている。

  • 映像機器の利用用途は需要先により異なるが、ブロードバンドや衛星通信といった映像配信が増加するに伴い、映像の活用の場は一層広がっている。特に、これまでポスターや大型看板が設置されていた分野において映像機器を利用した広告ビジネス『デジタル・サイネージ』が注目されていることや、その他、一般利用者に対する情報提供／インフォメーション用として映像(動画・静止画)の活用が増加している。近年では流通業・店舗／アミューズメント／外食産業等における『デジタル・サイネージ』のニーズが増加しており映像機器の新たな需要増に繋がっている。

  • 当調査はビジネス市場における映像機器(ディスプレイ)／システムの設置状況・用途・市場トレンド、といった全体市場動向把握を目的とした。調査対象とした需要先10分野、計30市場における映像機器市場は2004年約808億円である。これは業務用ディスプレイ(5品目)の国内市場約1,153億円の70.2％(金額ベース)を占めるカバー率となった。

  • 製品別には会議／プレゼンテーション用主体に普及しているフロントプロジェクターや大画面化／低価格化が進行しているPDP／液晶モニターが「広告・インフォメーション・セールスプロモーション」といった用途として店舗／商業施設への設置が増加している。店舗／商業施設への設置増加はコンテンツの制作(動画／静止画)や配信ビジネスが増加していることも大きな要因である。

  • 当調査では、屋外／構内を中心とした映像機器の需要先別導入実態及び各需要先における映像の表示内容・コンテンツ制作・システム動向をポイントに調査を実施した。特に、ブロードバンドによる映像／音声配信システムを主対象とし、各需要先ごとの映像機器活用動向／システム規模／映像配信事業の方向性を明確化することにより、当該市場関連企業各社における有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作したものである。


−調査目的−

  • 看板や掲示板、広告・インフォーメーション用途において映像を利用した「デジタル・サイネージ」の導入が各分野で拡大し、大きな市場を形成しつつある。当資料は、各映像機器及び情報配信システムの導入分野、映像配信／運営事業者による当該ビジネスの市場形成と推移を調査することで、今後の「デジタル・サイネージ」ビジネスにおけるハード／コンテンツ／表示形態／インフラ市場の動向把握を目的に制作した。


−調査対象−
1. 映像機器利用分野（10分野30市場）
・一般企業
・教育機関
・流通・店舗
・外食産業
・公共施設
 ・医療機関
・レジャー・アミューズメント施設
・金融機関
・交通機関
・官公庁

2. 映像配信／運営事業者（20社）
・アイティ・ニュース
・NECシステム建設
・NECネクサソリューションズ
・NTTデータ
・NTTコミュニケーションズ
・東日本電信電話
・キャンシステム
・JR東日本企画
・シティチャネル
・シブヤテレビジョン
 ・東京急行電鉄
・日本コンピュータ映像
・日本デジタル配信
・パスコミュニケーションズ
・ピーディーシー
・日立電子サービス
・日立アドバンストデジタル
・プラネット
・ブランドゥ
・三菱電機エンジニアリング

3. 映像機器（15映像機器／システム）
・CRT／液晶モニター
・PDPモニター
・フロントプロジェクター
・リアプロジェクター
・フルカラーLEDディスプレイ
・マルチビジョン
・CCTVシステム
・メディアプレーヤー／メディアサーバ
 ・ウィンドウディスプレイ
・ビルボード
・VODシステム
・資料提示装置
・POS端末
・KIOSK端末
・業務用DVDレコーダー
−目次−
I. 総括／分析編
1. デジタル映像市場の概況（3）
2. 主要10分野における映像機器の市場動向（5）
1）調査対象ディスプレイの市場推移（5）
2）調査対象10分野におけるディスプレイ別市場推移（2004年見込）（5）
3）映像機器導入分野別システム概要及び映像の表示内容（7）
3. 映像配信システムの現状と方向性（9）
1）映像配信における有望コンテンツ／ディスプレイの設置場所（9）
2）コンテンツ別使用状況（動画・静止画）（10）
4. デジタル・サイネージ市場の現状／方向性（13）
1）デジタル・サイネージ市場の現状（13）
2）デジタル・サイネージの有望分野／方向性（14）
5. 調査対象映像機器の市場規模推移(2003〜2007年・2010年)（15）
1）国内市場規模推移（15）
2）輸出市場規模推移（16）
6. 映像機器導入市場／分野別特徴とデジタル映像利用（17）
1）調査対象需要先別映像機器の市場規模推移（2003〜2007年）（17）
2）需要先別・映像機器別市場の現状と予測（32）
7. 調査対象需要先別市場動向（34）
1）需要先別映像機器活用動向（34）
2）需要先別デジタル・サイネージ／映像配信システムに対する需要の方向性（64）
8. メーカー／配信事業者の展開状況（72）
9. 普及のための現状の問題点／課題点（76）
1）インフラ面（76）
2）コンテンツ（77）
3）運営面　他（78）
10. デジタル映像市場の今後の予測（79）
1）映像／情報配信ビジネスの方向性（79）
2）デジタル映像の市場予測（81）

II. 個別市場編（需要先別市場）
A. 一般企業（86）
       A−1　一般企業（オフィス内）（86）
A−2　一般企業（ショールーム）（90）
B. 教育機関（94）
       B−1　大学／専門学校（94）
B−2　小学校／中学校／高等学校（98）
C. 流通／店舗（102）
        C−1　スーパー／百貨店（102）
C−2　コンビニエンスストア（106）
 C−3　ドラッグストア（110）
C−4　ショッピングセンター（114）
D. 外食産業（118）
        D−1　ファミリーレストラン（118）
D−2　ファーストフード店（122）
 D−3　コーヒーショップ（126）
E. 公共施設（130）
        E−1　博物館／美術館（130）
E−2　競技場／公益事業法人（134）
E−3　公立図書館（138）
 E−4　ホテル／結婚式場（142）
E−5　大型インテリジェントビル／複合施設（146）
F. 医療機関（150）
        F−1　医療機関（診断用）（150）
 F−2　医療機関（情報表示用）（154）
G. レジャー／アミューズメント施設（158）
        G−1　映画館（158）
G−2　カラオケ店（162）
 G−3　パチンコ店（166）
G−4　健康ランド／スーパー銭湯（170）
H. 金融機関（174）
       H−1　銀行（174）
H−2　証券会社（178）
I. 交通機関（182）
        I−1　駅（JR／私鉄）：車両（182）
I−2　駅（JR／私鉄）：ホーム／駅構内（186）
 I−3　道路サービス施設（190）
I−4　空港（情報表示用）（194）
J. 官公庁（198）
       J−1　自治体施設（198）
J−2　警察／消防施設（202）

III. 個別企業編（企業事例）
1. アイティ・ニュース(株)（210）
2. NECシステム建設(株)（212）
3. NECネクサソリューションズ(株)（214）
4. (株)NTTデータ（216）
5. NTTコミュニケーションズ(株)（218）
6. 東日本電信電話(株)（220）
7. キャンシステム(株)（222）
8. (株)JR東日本企画（224）
9. (株)シティチャネル（226）
10. (株)シブヤテレビジョン（228）
 11. 東京急行電鉄(株)（230）
12. 日本コンピュータ映像(株)（232）
13. 日本デジタル配信(株)（234）
14. (株)パス・コミュニケーションズ（236）
15. ピーディーシー(株)（238）
16. 日立電子サービス(株)（240）
17. (株)日立アドバンストデジタル（242）
18. (株)プラネット（244）
19. (株)ブランドゥ（246）
20. 三菱電機エンジニアリング(株)（248）

IV. 個別品目編（映像機器／システム市場）
1. モニター（CRT／液晶）（254）
2. PDPモニター（257）
3. フロントプロジェクター（260）
4. リアプロジェクター（263）
5. フルカラーLEDディスプレイ（266）
6. マルチビジョン（269）
7. CCTVシステム（272）
8. メディアプレーヤー／メディアサーバ（275）
 9. ウィンドウディスプレイ（278）
10. ビルボード（281）
11. VODシステム（284）
12. 資料提示装置（287）
13. POS端末（290）
14. KIOSK端末（293）
15. 業務用DVDレコーダー（296）
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
デジタル映像総覧（2005年版）

頒価
106,700円（税抜 97,000円）

発刊日
2004年12月03日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
298ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研　第二研究開発部門
TEL. 03-3241-3490　FAX. 03-3241-3491

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