◆市場調査レポート：2000年03月06日発刊

2000 通信・放送系マルチメディアマーケティング調査総覧

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インターネット、モバイルコミュニケーション、デジタル放送など
ネットワーク系マルチメディアの最新レポート
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2009 通信・放送サービス市場の将来展望 (刊行:2009年05月12日)
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2024 コミュニケーション関連マーケティング調査総覧 (刊行:2024年10月10日)
−調査の背景−
  • 2000年は通信・放送業界にとって大変革期となる。

  • 通信分野では高速・定額制インターネットサービスを睨んだ各アクセスサービス間の競争が激化していく。ADSL、無線、CATVなどに対し、既存のISDNサービスがどう対抗していくかが注目される。定額制インターネットサービスがより低コストで提供されることにより、ユーザーのインターネットヘのアクセス機会は飛躍的に増加する。これにより、ネット上での各種サービスの提供やそこで扱われる各種コンテンツの制作が活発化していくものと見られる。

  • 移動体についても現在の携帯電話やPHSの加入者がどこまで伸びていくのか、iモードをはじめとした各種インターネットサービスがビジネスとしてどう成長していくのかが注目される。また、次世代移動通信サービスIMT-2000の参入事業者と事業方針が決定される。

  • 放送分野では2000年12月に開始されるデジタルBS放送で提供されるBSデータ放送によって通信回線を使った双方向サービスも可能になり、新たな市場の創出が期待される。BSデジタル放送の開始に合わせて、東経110度CS放送も開始される予定である。

  • 通信と放送の融合時代を見据えた象徴的な動きで、最近話題となっているのが、NTTのCATV会社やBSデータ放送会社への出資と、NHKの通信事業（特別第二種電気事業者）への参入である。ともに子会社を通じてのものではあるが、通信・放送業界の巨人が、それぞれ相互参入を果たす意味は大きい。それだけ垣根はなくなっているのが実状である。

  • 本調査資料は、通信・放送系分野を対象に、これに関わるハード/ソフトウェア及びサービス市場の現状と将来についてまとめた市場調査レポートである。ビジネス分野や家庭において、どのようなマルチメディア環境が確立されるか、そのためには、どのような案件が必須となるのか等を検討する上で基礎となるデータと考察を提供するものである。

−調査目的−
  • 通信・放送分野を対象に、これに関わるハード／ソフトウェア及びサービス市場の現状と将来について、ビジネス分野や家庭において、どのようなマルチメディア環境が確立されるのか、そのためにはどのような要件が必須となるのか等を検討する上で、基礎となるデータと考察を提供するものである。

−調査対象−
1.インターネットインターネット家電、モデム/ISDNターミナルアダプタ／ISDNルータ、ISDNルータ
2.コミュニケーションシステムビジュアルコミュニケーションシステム、事業所用PHS、無線LANシステム、FAX
3.モバイルコミュニケーション
　　／コンピューティング		携帯電話、公衆用PHS、ページャ、携帯情報端末
4.放送CATV、CS／BS放送
5.カーマルチメディアカーナビゲーションシステム
6.その他デジタルスチルカメラ、ゲーム機
●調査対象先電機メーカー
通信・放送事業者
関係官庁及び各種団体

−調査項目−
  1. サービス／製品概要
  2. 市場構造
  3. 市場規模推移
  4. 企業別市場占有率
  5. 主要参入企業の動向
  6. 海外動向及び日本との相対比較
  7. 関連・派生市場
  8. マルチメディアとしての展開・方向性（各種利用事例）
  9. 技術動向／関連事業団体の動向
  10. 製品一覧

−目次−
（）内は掲載ページ
I.総括編　 通信・放送系マルチメディアの現状と将来展望（1）
  1. 通信と放送の融合に向けた動き（3）

  2. インフラサービス動向（5）

  3. アプリケーション動向（9）

  4. 関連機器・端末市場（11）
    　　1）インターネット（11）
    　　2）コミュニケーションシステム（12）
    　　3）モバイルコミュニケーション／コンピューティング（14）
    　　4）放送（15）
    　　5）カーマルチメディア（16）
    　　6）その他（17）
II.個別品目編 （19）
  1. インターネット（21）
    　　1-1）インターネット家電（23）
    　　1-2）モデム／ISDNターミナルアダプタ／ISDNルータ（36）
    　　1-3）ADSL（49）

  2. コミュニケーションシステム（57）
    　　2-1）ビジュアルコミュニケーションシステム（59）
    　　2-2）事業所用PHS（69）
    　　2-3）無線LANシステム（80）
    　　2-4）FAX（89）

  3. モバイルコミュニケーション／コンピューティング（101）
    　　3-1）携帯電話（103）
    　　3-2）公衆用PHS（115）
    　　3-3）ページャ（127）
    　　3-4）携帯情報端末（132）

  4. 放送（145）
    　　4-1）CATV（147）
    　　4-2）CS／BS放送（157）

  5. カーマルチメディア（167）
    　　5-1）カーナビゲーションシステム（169）

  6. その他（181）
    　　6-1）デジタルスチルカメラ（183）
    　　6-2）ゲーム機（195）
（）内は掲載ページ
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2000 通信・放送系マルチメディアマーケティング調査総覧

頒価
106,700円（税抜 97,000円）

発刊日
2000年03月06日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
201ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研　第二研究開発部門
TEL. 03-3241-3490　FAX. 03-3241-3491

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