◆市場調査レポート：2012年03月12日発刊

2012 ワールドワイドエレクトロニクス市場総調査

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エレクトロニクス製品のメーカー別／国別生産状況、地域別需要動向を一望できる完全データブック
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−調査の背景−
  • 2008年のリーマンショックから回復基調にあった世界のエレクトロニクス製品市場は、2011年第2四半期から減速しつつあります。東日本大震災、タイの洪水と天災が続き、第3四半期には新興地域における需要鈍化と、欧州金融不安の影響による欧米での景気後退が顕在化しました。
  • 一方、販売価格の低下による需要喚起は赤字レベルまで低価格化が進んでいる製品が多く見受けられますが、需要を底上げするほどのインパクトは無い状況にあります。また、2011年のクリスマス商戦は概ね不調に終わりました。
  • 液晶TV、ノートパソコンといった年率2桁成長が見込まれていた主力製品は、2011年に失速しています。一方、スマートフォンとタブレットPCは他のモバイル製品の代替需要を一部取り込みながら急増しつつあります。
  • 主要製品の普及率の飽和、成長率の鈍化、市場見通しの下方修正が行われる中で、収益重視に方針転換せざるをえなくなった大手ブランドメーカーではOEM／ODM生産委託を加速させる一方で、事業譲渡や提携関係の見直し、製品戦略の変更などの方針転換を進めています。
  • 2012年版「ワールドワイドエレクトロニクス市場総調査」では下記4点にフォーカスした調査を行い、エレクトロニクス製品の将来展望を分析することを目的としました。本調査資料をエレクトロニクス製品のデータベース、ハンドブックとして活用されることを切に望みます。
    (1) 日系メーカー、海外ローカルメーカーによるエレクトロニクス製品の生産を詳細に調査分析。
    (2) 新規項目として、大手OEM／ODM、ブランドメーカーの生産／開発拠点、提携関係を整理、分析するとともに電子部品需要が拡大している「自動車」を掲載。
    (3) 液晶TV、ノートパソコン、携帯電話／スマートフォン、デジタルカメラについて、OEM／ODMの生産委託関係、2012年の計画値を明記。
    (4) 主要国の経済指標、景気政策を整理。
−調査の目的−
  • 注目されているエレクトロニクス製品を対象に、ワールドワイドの観点から日系メーカー、外資系／ローカルメーカーの国別生産実績を調査分析することを目的とした。
−調査対象品目−
A AV機器
A-1 CRT-TV
A-2 PDP-TV
A-3 LCD-TV
A-4 STB
A-5 コンパクトDSC
 A-6 デジタル一眼レフカメラ
A-7 DVC
A-8 ポータブルメディアプレーヤ
A-9 DVD／BDレコーダ
A-10 DVD／BDプレーヤ
 A-11 カーオーディオ
A-12 据置型ゲーム機
A-13 ポータブルゲーム機
B 家電製品
B-1 電子レンジ
B-2 ルームエアコン
 B-3 冷蔵庫
B-4 洗濯機
 B-5 掃除機
B-6 電気炊飯器
C 情報通信機器
C-1 デスクトップPC
C-2 ノートブックPC
C-3 タブレットPC
C-4 電子書籍専用端末
C-5 PCモニタ
 C-6 ファクシミリ
C-7 複写機／複合機
C-8 レーザプリンタ
C-9 インクジェットプリンタ
C-10 スマートフォン
 C-11 フィーチャーフォン
C-12 コードレス電話
C-13 カーナビゲーションシステム
C-14 PND
D ユニット製品・部品
D-1 大型TFT
D-2 中小型TFT
D-3 有機EL
D-4 静電容量式タッチパネル
D-5 キーボード
 D-6 マザーボード
D-7 HDD
D-8 DVD Drive
D-9 Blu-ray Drive
D-10 光ピックアップ
 D-11 白色LED
D-12 スイッチング電源
D-13 リチウムイオン2次電池セル
E その他製品／部品
E-1 自動車
 E-2 太陽電池セル
−調査対象地域およびメーカー−
1. 調査対象地域
日本、アジア（中国／香港、台湾、韓国、フィリピン、タイ、マレーシア、シンガポール、インドネシア、インド、その他）、北米、欧州（東欧、ロシアを含む）、中南米、その他（アフリカ、オセアニア、中近東、トルコなど）
2. 調査対象メーカー
AV機器、家電製品、情報通信機器、ユニット製品／部品、その他製品／部品（日系および外資系／ローカルメーカー）
−目次−
I 総合分析（1）
1. ワールドワイド市場動向（3）
1) AV機器市場動向（3）
2) 家電製品市場動向（8）
3) 情報通信機器市場動向（10）
4) ユニット製品／部品市場動向（15）
5) その他製品／部品市場動向（20）
6) WW製品成長率一覧（21）
2. エレクトロニクス製品の生産予測（2010〜2017年）（22）
3. エレクトロニクス製品の製品分野別地域別生産量（2011年）（23）
4. ワールドワイド市場規模推移（24）
1) 生産実績と予測（2010〜2017年）（24）
(1) AV機器（24）
(2) 家電製品（26）
(3) 情報通信機器（28）
(4) ユニット製品／部品（30）
(5) その他製品／部品（32）
2) 製品別地域別生産量（2011年）（34）
(1) AV機器（34）
(2) 家電製品（36）
(3) 情報通信機器（38）
(4) ユニット製品／部品（40）
(5) その他製品／部品（42）
5. 製品別国別生産動向（2011年）（44）
1) AV機器（44）
2) 家電製品（46）
3) 情報通信機器（48）
4) ユニット製品／部品（50）
5) その他製品／部品（52）
6. 製品別地域別需要動向（2011年）（54）
1) AV機器（54）
2) 家電製品（55）
3) 情報通信機器（56）
4) ユニット製品／部品（57）
5) その他製品／部品（59）
7. 主要メーカーの製品別生産量（2011年）（60）
8. 主要メーカー別国別製品別生産動向（2011年）（64）
9. 主要メーカー別生産／開発拠点と事業戦略（96）
10. 製品別ワールドワイド生産シェアと計画（2011年実績／2012年計画）（128）
11. 主要製品の生産予測／トレンド（2010〜2017年）（176）
1) TV（CRT／PDP／LCD／OLED）（176）
2) PC（デスクトップ／AIO／ノートブック／タブレット／Ultrabook）（177）
3) フィーチャーフォン／スマートフォン（178）
4) DSC（コンパクトDSC／デジタル一眼／ミラーレス）（179）
12. 主要製品の生産委託状況と計画（2011年実績／2012年計画）（180）
1) LCD-TV（180）
2) ノートブックPC（Netbookを含む）（182）
3) フィーチャーフォン／スマートフォン（184）
4) コンパクトDSC（186）
13. EMSの動向（188）
14. 世界各国の景気動向及び基礎データ（193）
II 製品別市場分析（213）
A. AV機器（213）
A-1 CRT-TV（215）
A-2 PDP-TV（219）
A-3 LCD-TV（223）
A-4 STB（227）
A-5 コンパクトDSC（231）
 A-6 デジタル一眼レフカメラ（235）
A-7 DVC（239）
A-8 ポータブルメディアプレーヤ（243）
A-9 DVD／BDレコーダ（247）
A-10 DVD／BDプレーヤ（251）
 A-11 カーオーディオ（255）
A-12 据置型ゲーム機（259）
A-13 ポータブルゲーム機（263）
B. 家電製品（267）
B-1 電子レンジ（269）
B-2 ルームエアコン（273）
 B-3 冷蔵庫（277）
B-4 洗濯機（281）
 B-5 掃除機（285）
B-6 電気炊飯器（289）
C. 情報通信機器（293）
C-1 デスクトップPC（295）
C-2 ノートブックPC（299）
C-3 タブレットPC（303）
C-4 電子書籍専用端末（307）
C-5 PCモニタ（311）
 C-6 ファクシミリ（315）
C-7 複写機／複合機（319）
C-8 レーザプリンタ（323）
C-9 インクジェットプリンタ（327）
C-10 スマートフォン（331）
 C-11 フィーチャーフォン（335）
C-12 コードレス電話（339）
C-13 カーナビゲーションシステム（343）
C-14 PND（347）
D. ユニット製品／部品（351）
D-1 大型TFT（353）
D-2 中小型TFT（357）
D-3 有機EL（361）
D-4 静電容量式タッチパネル（365）
D-5 キーボード（369）
 D-6 マザーボード（373）
D-7 HDD（377）
D-8 DVD Drive（381）
D-9 Blu-ray Drive（385）
D-10 光ピックアップ（389）
 D-11 白色LED（393）
D-12 スイッチング電源（397）
D-13 リチウムイオン2次電池セル（401）
E. その他製品／部品（405）
E-1 自動車（407）
 E-2 太陽電池セル（411）
III メーカーURLリスト（415）
1. 日系メーカー（415）
2. 外資系メーカー（425）
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2012 ワールドワイドエレクトロニクス市場総調査

頒価
106,700円（税抜 97,000円）

発刊日
2012年03月12日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
445ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研　第一研究開発部門
TEL. 03-3241-3490　FAX. 03-3241-3491

お申し込み方法
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また、必要事項をE-mail、ファクシミリにてinfo@fcr.co.jpまでお送りいただいても結構です。
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