- ■このレポートには以下の最新版があります
- デジタルサイネージ市場総調査 2023 (刊行:2023年07月10日)
- ■この資料は複数巻構成となっております
- デジタルサイネージ市場総調査 2012《下巻：企業編》(刊行:2012年01月31日)
- ■関連したテーマを持つレポートがあります
- プロジェクター市場の徹底分析総調査（2024年版） (刊行:2024年09月30日)
- 映像DX市場総調査 2024 (刊行:2024年08月28日)
- 2024 ディスプレイ関連市場の現状と将来展望 (刊行:2024年07月25日)
- 映像／コンテンツ制作と関連ビジネス市場の最新動向調査 (刊行:2024年07月17日)
| −調査の背景− |
|---|
- 『デジタルサイネージ』とは、ディスプレイを活用した電子データによる各種情報表示システムであり、最大のメリットは「複数拠点へのリアルタイムな一括配信／管理」、「時間帯／設置場所に応じた表示の切り替え／スケジュール管理」によるポスター等の貼り替え作業の手間削減、タイムリーかつ効果的な情報表示を可能とすることが挙げられる。近年、ディスプレイ／システムの低価格化により、交通／金融機関やチェーン店舗に加えて、様々な分野／市場において、サイネージシステムの導入が増加している。また、ディスプレイ／システムの普及に伴い、販促／インフォメーション用途の他、交通機関や商業施設等の人の集まるロケーションにおいては、同媒体を活用した広告ビジネスも展開されている。
- 年々、市場を拡大させてきたデジタルサイネージ市場であるが、2011年3月11日の東日本大震災後には、原発事故に伴う電力問題から、節電に協力すべく多くのディスプレイ／システムは一時停止されるなど、広告ビジネスを展開する事業者への影響も見られた他、当初導入を予定していた案件も延期／中止となるケースが相次いだ。そのため、2011年の国内デジタルサイネージ市場は、前年比103.9％の約787億円となり、前年版調査で見込んでいた二桁成長には至らなかった。
- しかし、震災時には駅前のビルボード等で、公共放送に切り替えたり、各種情報を発信したりするなど、付近に留まる利用者／帰宅困難者に対する有効なメディアとして活躍していた例もあり、災害時の情報発信を行うパブリックメディアとして改めて、その重要性／評価が高まっている。2011年後半以降、徐々に延期されていた案件も再開され始め、また一部広告出稿の出し控えも見られるが、広告収入も回復してくるなど、インフォメーション／販促用途として、幅広い分野／ユーザー層において、需要は再び増加している。また、導入ユーザーや配信業務委託ユーザーの増加に伴い、導入後のビジネスであるコンテンツ制作／配信サービスは、引き続き高い伸びを示しており、更に交通広告に加え、直接販促に繋がるメディア、ユーザー属性に応じたターゲティングとしてインストアメディア等の媒体数／事業者数増加に伴い、2012年以降は再び拡大成長が期待されている。
- 当調査レポートは、昨年版まで1部構成で発刊してきたが、本年は、上巻「市場編」、下巻「企業編」の2部構成とした。上巻である「市場編」においては、ディスプレイ／配信システム等のシステム構築／販売市場、導入後のコンテンツ制作／配信／運営サービス、同システムを用いた広告市場までのデジタルサイネージ市場を対象とし、市場規模や市場分野／需要先別の用途／コンテンツ動向に加え、広告／販促を目的とする導入ユーザーの事例を踏まえ、「デジタルサイネージ市場」の現状と方向性を調査／分析した。
一方、下巻「企業編」においては、ディスプレイメーカーから、SIer、通信キャリア、コンテンツ制作／配信事業者、広告代理店、媒体／メディア運営事業者等、様々な事業形態の各参入企業におけるデジタルサイネージ事業の位置付け、販売動向、ターゲット等の事業展開を纏めることでビジネスモデルの検証を行う予定である。
- 当調査レポートが、参入企業各社の今後の製品開発や販売戦略立案における有益なマーケティングデータとしてご活用頂けたら幸いである。
|
| −調査目的− |
|---|
- 本調査資料は、『デジタルサイネージ市場』（デジタルサイネージシステム〜コンテンツ制作／配信／運営サービス〜広告市場）を対象とし、市場分野／需要先別の用途／コンテンツ動向、ディスプレイ／システム市場規模推移、広告ビジネスの展開状況／方向性等をポイントに調査を行い、当該市場の今後の方向性を明らかにすることで、当該ビジネス関連企業における有益なマーケティングデータを提供することを目的とした。
|
| −調査対象− |
|---|
- 1. デジタルサイネージ市場
-
- (1) システム販売／構築市場
-
※「液晶／PDPモニター」、「ビジネス（フロント）／リアプロジェクター」及びモニター用途で利用される「デジタルTV」を主対象とし、その他ディスプレイとして「電子ペーパー」、「フルカラーLEDディスプレイ」（ビルボード向けを対象とし、スタジアムや競技場／公益事業法人等に設置されるものを除く）、「電子POP」、「内蔵ディスプレイ（POSレジ搭載／自動販売機内蔵／コインロッカー内蔵）」等を対象とした。
※サイネージシステムの核となる「メディアプレーヤー（配信専用端末／ソフト）」を基に配信システムの市場を算出。配信システムにはディスプレイ／メディアプレーヤー、管理PC／サーバ、ネットワーク機器といった構成機器のほか、設置／施工費までを含んだ（ディスプレイサイズや1ユーザーあたりの導入台数によりシステム費用は大きく異なるが平均単価を基に算出）。
- (2) コンテンツ制作／配信サービス市場
-
※上記で対象としたメディアプレーヤーを使った配信システム／導入ユーザーの中で、コンテンツ制作／配信業務を、外部業者に委託するケースを対象とした。スタンドアロンタイプや配信システムを導入し自社でコンテンツ制作しているケースは含まれていない。
※コンテンツ制作費については、配信／管理費や番組放映料として合算して提供するケースが一般的であるが、コンテンツ制作のみを外注するケースのほか、加工／編成費用についてはコンテンツ制作費として推定／算出した。
- (3) デジタルサイネージを活用した広告市場（広告ビジネス）
-
※広義のデジタルサイネージを活用した広告ビジネスを対象とし、広告収入を算出した。狭義のデジタルサイネージ市場においては、ビルボードを除いた。
※鉄道車両に設置されるディスプレイについては、メディアプレーヤーを介して映像表示が行われていないため配信システム数には含んでいないが、交通広告の中には鉄道車両メディアとして広義／狭義のデジタルサイネージともに広告市場の中に含んだ金額を算出した。
- 2. 需要先（12分野主対象）
-
(1) 小売店舗／商業施設
(2) その他店舗（サービス業等）
(3) 外食店舗
(4) 交通機関
(5) 金融機関
(6) レジャー／アミューズメント施設
|
(7) ホテル／結婚式場
(8) 公共施設
(9) オフィスビル
(10) 教育機関
(11) 医療機関
(12) 官公庁施設、他
|
- 3. 関連製品／システム（15製品対象）
-
(1) メディアプレーヤー
(2) 大型モニター（30インチ以上）
(3) 中小型モニター（30インチ未満）
(4) デジタルTV
(5) ビジネスプロジェクター
(6) リアプロジェクター
(7) フルカラーLEDディスプレイ
(8) 電子ペーパー
|
(9) 電子POP／ポータブルDVDプレーヤー／デジタルフォトフレーム
(10) マルチビジョン
(11) ウィンドウディスプレイ
(12) ビルボード
(13) 無人受付端末／マルチメディア端末
(14) 内蔵ディスプレイ
(15) 屋外大型看板／屋外ネオンサイン
|
- ※なお、2011年の市場規模等については、1〜11月の実績及び12月見込を踏まえ「実績」として捉えた。
|
| −目次− |
|---|
- I. 総括編（1）
-
- 1. デジタルサイネージの市場概況（3）
-
1) 市場定義／概況（3）
2) デジタルサイネージの主な用途（4）
3) 市場分類別市場概況及び参入企業動向（4）
- 2. デジタルサイネージ市場調査総括（5）
-
1) 調査総括（5）
2) デジタルサイネージ市場規模推移（5）
3) デジタルサイネージ向けディスプレイ市場推移（5）
4) 分野別市場推移（7）
- 3. デジタルサイネージ市場規模推移（9）
-
- 1) 国内デジタルサイネージ市場（9）
- 2) システム販売／構築市場（10）
-
(1) システム販売／構築市場規模推移（10）
(2) デジタルサイネージ向けディスプレイ市場（12）
(3) 配信システム市場（16）
(4) その他ディスプレイ（18）
- 3) コンテンツ制作／配信サービス市場（20）
-
(1) 市場動向（20）
(2) 配信システム数（累計）及び配信業務委託数／比率推移（20）
(3) 分野別配信システム数（累計）及び配信業務委託数／比率（21）
(4) コンテンツ制作／配信サービス市場規模推移（22）
- 4) デジタルサイネージを活用した広告市場（23）
-
(1) 広告市場動向（23）
(2) 対象市場（媒体）定義（23）
(3) 広告市場規模推移（25）
(4) 運営形態別に見る広告ビジネスモデル検証（26）
(5) 分野別広告ビジネス動向（28）
(6) 主な媒体／ユーザー事例（30）
(7) デジタルサイネージ広告ビジネスの方向性（40）
- 4. 市場分析（42）
-
1) 分野／需要先別市場動向（42）
2) 用途／コンテンツ（48）
3) 配信形態（50）
4) 運営形態（51）
- 5. スマートポスター（携帯電話／ICカード）（52）
- 6. 顔認証／効果測定（54）
-
1) 顔認証システム／サービス概要（54）
2) 市場規模推移と予測（2010〜2015年）（54）
3) 分野別活用状況（55）
- 7. 競合／関連製品動向（56）
-
1) サイネージ市場における競合／関連製品動向（56）
2) 各分野における競合／関連製品利活用状況（56）
3) 法人向けスマートデバイス関連市場（58）
- 8. 国／関連団体の取り組み（59）
-
1) 産官学の連携（59）
2) 国の取り組み（59）
3) デジタルサイネージコンソーシアム（DSC）（59）
4) サイネージ広告媒体協議会（sama）（60）
5) デジタルコンテンツ協会（DCAJ）（60）
6) 日本デジタルサイネージ工業会（JDSIA）（60）
- 9. 海外市場動向（61）
- II. 集計編（63）
-
1. 分野別デジタルサイネージ向けディスプレイ市場規模推移（数量／金額）（65）
2. 分野別配信対応ディスプレイ市場規模推移（数量／金額）（66）
3. 分野別配信システム市場規模推移（数量／金額）（67）
4. 分野別配信システム数（累計）及び配信業務委託数推移（数量）（68）
5. 分野別コンテンツ制作／配信サービス市場規模推移（金額）（69）
6. 製品／システム別市場規模推移（数量／金額）（70）
7. ディスプレイ5製品のデジタルサイネージ向け市場規模推移（数量／金額）（72）
8. 製品／システム別メーカーシェア（2010／2011年）（73）
9. 製品／システム・需要先別販売動向（数量：2011／2015年）（76）
【参考】分野／需要先別主要ユーザー事例（78）
- III. 個別市場編（89）
-
A. 分野別市場編（91）
A-1. 小売店舗／商業施設（93）
A-2. その他店舗（サービス業等）（104）
A-3. 外食店舗（114）
A-4. 交通機関（124）
A-5. 金融機関（135）
A-6. レジャー／アミューズメント施設（142）
|
A-7. ホテル／結婚式場（153）
A-8. 公共施設（159）
A-9. オフィスビル（169）
A-10. 教育機関（178）
A-11. 医療機関（187）
A-12. 官公庁施設（193）
|
B. 製品／システム別市場編（203）
B-1. メディアプレーヤー（205）
B-2. 大型モニター（30インチ以上）（209）
B-3. 中小型モニター（30インチ未満）（212）
B-4. デジタルTV（215）
B-5. ビジネスプロジェクター（218）
B-6. リアプロジェクター（221）
B-7. フルカラーLEDディスプレイ（224）
B-8. 電子ペーパー（227）
|
B-9. 電子POP／ポータブルDVDプレーヤー／デジタルフォトフレーム（230）
B-10. マルチビジョン（233）
B-11. ウインドウディスプレイ（236）
B-12. ビルボード（239）
B-13. 無人受付端末／マルチメディア端末（242）
B-14. 内蔵ディスプレイ（245）
B-15. 屋外大型看板／屋外ネオンサイン（248）
|
|
|
