- ■このレポートには以下の最新版があります
- 2025 生成AI/LLMで飛躍するAI市場総調査 (刊行:2024年11月15日)
- ■関連したテーマを持つレポートがあります
- 2025 デジタルトランスフォーメーション市場の将来展望 市場編 (刊行:2025年02月20日(予定))
- 全国SI/NIベンダーの新ビジネス戦略調査 2024年版 (刊行:2024年12月20日(予定))
- 国内ユーザー企業におけるLLM/生成AI利用実態調査 (刊行:2024年08月15日)
- ソフトウェアビジネス新市場 2024年版 (刊行:2024年07月19日)
−はじめに− |
- AIビジネスは、2016年に大手ITベンダーや専業ベンダーが自社で培った技術をソリューションとして体系化し、ユーザーが手軽に実証実験を開始できるようになった。
- ユーザー側でも、大手銀行のコンタクトセンターでAIの導入事例が紹介され、AIの業務適用が現実味を帯びてきたことで、研究・開発や業務改善、品質向上など、あらゆる目的でAI活用が検討されるようになっている。一方で、AIに対しては過度な期待を抱いているユーザーも多く、導入や活用に際して、想定よりもコストが発生し、投資対効果が得られないという結果を招く恐れがあるため、2016年はベンダー/ユーザー双方が実証実験を重ねてAIに対する理解を深める年でもあった。
- 2017年は、労働人口減少、長時間労働、業務プロセス改善という課題を解決する手段としてAIに対する注目はさらに高まっているほか、成長戦略として新規事業創出に向けた技術としての期待も高まっており、2017年は実証実験から導入期へと向かう転換の年となっている。
- 一方、AIは技術革新のスピードが速く、AIビジネスに対応できる人材も限られる中で、ヒューマンリソースに依存したビジネスはベンダーにとって事業拡大の阻害要因となっており、共通化・標準化した基盤上で、さまざまなアプリケーションを開発・運用するビジネスモデルに転換する時期を迎えている。
- 本調査資料「2018 人工知能ビジネス総調査」では、12業種に細分化したAIビジネスの市場動向、AI活用が期待される六つの注目市場動向、AIビジネスに取り組む参入企業のビジネス戦略およびユーザー動向から、AIビジネスを総合的に分析することで、AIビジネス立案を行う企業に役立つ情報を提供することを目的とした。
- 人工知能ビジネスは今後重要なビジネスになることは間違いなく、参入企業各社および参入を検討している企業各社のご担当者にとって有用な調査資料として活用いただければ幸甚である。
|
−調査目的− |
- 本調査資料では12業種に細分化したAIビジネスの市場動向、AI活用が期待される六つの注目市場動向、AIビジネスに取り組む参入企業のビジネス戦略およびユーザー動向から、AIビジネスを総合的に分析することで、AIビジネス立案を行う企業に役立つ情報を提供することを目的とした。
|
−調査対象− |
カテゴリー | 調査対象 | 対象数 |
業種別市場編 | プロセス製造業、組立製造業、小売業、卸売業、運輸業、情報通信業、ネットサービス業、金融業、社会インフラ業、宿泊/飲食業、医療/介護業、公共/教育業 | 12業種 |
AI関連ソリューション 市場編 | サービス市場 | 上位サービス、SI、運用・保守 | 3サービス |
アプリケーション市場 | AI搭載製品(ソフトウェア/SaaS)、アナリティクス関連製品(データマイニング/テキストマイニング、ソフトウェア/SaaS) | 2製品 |
プラットフォーム市場 | 統合AIコグニティブサービス、AI/コグニティブエンジン、機械学習サービス、ディープラーニング専用アプライアンス、Hadoop/Spark関連製品、HPC、IaaS/サーバー、ストレージ、プロセッサー | 9製品 |
注目市場編 | サービスロボット、スマートモビリティ、情報/物理セキュリティ、RPA、チャットボット、コンタクトセンター | 6市場 |
企業事例編 | AIビジネス参入企業 (メガクラウドベンダー、ソリューションプロバイダー、アプリケーションベンダー、通信キャリア、AI専業ベンダー) | 25社 |
|
−調査項目− |
- ■業種別市場編
-
1. 調査対象市場の定義・範囲
2. 注目企業の取り組み
3. 市場規模(ビジネスカテゴリー別/目的別)
|
4. 有望ソリューション動向
5. 実証実験/導入事例
|
- ■AI関連ソリューション編
-
1. 調査対象市場の定義・範囲
2. 注目企業の取り組み
|
3. 市場規模(全体/業種別)
4. 主要参入企業一覧
|
- ■注目市場編
-
1. 調査対象市場の定義・範囲
2. 注目企業の取り組み
3. 市場規模
|
4. ロードマップ
5. 実証実験/導入事例
|
- ■企業事例編
-
1. 企業プロフィール
2. AIビジネスの位置付け/ビジネスモデル
3. AIビジネス展開状況
|
4. AIビジネス推進体制
5. AI関連売上
6. 各分野における取り組み状況/注力度
|
|
−目次− |
- I. 総括編(1)
-
- 1. 市場総括(3)
-
1) AIビジネス市場規模(3)
2) ビジネスカテゴリー別動向(4)
3) AI導入目的別市場規模(6)
- 2. AIビジネス市場規模推移(7)
-
1) 業種別(7)
2) ビジネスカテゴリー別(8)
3) 目的別(9)
- 3. 業種別有望ソリューション動向(10)
- 4. 注目市場動向(16)
- 5. 関連インフラ動向(19)
-
1) 関連インフラ市場規模(19)
2) メガクラウドベンダーの動向(20)
- 6. 解析技術を活用したソリューション体系(21)
-
1) 解析技術を活用したソリューションの現状と将来展望(21)
2) 自然言語処理技術を活用したソリューションの現状と今後の展開(22)
3) 音声認識技術を活用したソリューションの現状と今後の展開(23)
4) 画像認識技術を活用したソリューションの現状と今後の展開(24)
- 7. 政府施策・振興策、関連法規制(25)
-
1) AI関連体制(25)
2) 関連省庁、地方自治体の取り組み(26)
3) AI関連法規制(27)
- 8. 産学連携(28)
-
1) 産学連携に取り組む企業の研究所(28)
2) 産学連携一覧(29)
- 9. AIビジネス業界構造(34)
-
1) 流通構造図と参入事業者の特徴(34)
2) 主要AIベンチャー150社(35)
- 10. 海外トレンド(42)
-
1) 欧米におけるAI業界構造(42)
2) 大学およびスタートアップ企業の取り組み概要(42)
- 11. ユーザーアンケート単純集計結果(45)
-
1) アンケート概要(45)
2) 単純集計結果/分析(47)
- II. 業種別市場編(69)
-
1. プロセス製造業(71)
2. 組立製造業(76)
3. 小売業(81)
4. 卸売業(87)
5. 運輸業(93)
6. 情報通信業(101)
|
7. ネットサービス業(108)
8. 金融業(113)
9. 社会インフラ業(121)
10. 宿泊/飲食業(127)
11. 医療/介護業(132)
12. 公共/教育業(137)
|
- III. AI関連ソリューション市場編(143)
-
- 1. サービス市場(145)
-
1) サービス市場(147)
- 2. アプリケーション市場(153)
-
1) AI搭載製品(155)
2) アナリティクス関連製品(158)
- 3. プラットフォーム市場(167)
-
1-1) 統合AI/コグニティブサービス(169)
1-2) AI/コグニティブエンジン(175)
1-3) 機械学習サービス(180)
1-4) ディープラーニング専用アプライアンス(183)
2-1) Hadoop/Spark関連製品(188)
2-2) HPC(193)
2-3) IaaS/サーバー(198)
2-4) ストレージ(202)
2-5) プロセッサー(206)
- IV. 注目市場編(209)
-
1. サービスロボット×AI(211)
2. スマートモビリティ×AI(214)
3. 情報/物理セキュリティ×AI(218)
|
4. RPA×AI(221)
5. チャットボット×AI(224)
6. コンタクトセンター×AI(229)
|
- V. 企業事例編(233)
-
1. ABEJA(235)
2. ALBERT(239)
3. Nextremer(244)
4. NTTドコモ(248)
5. SCSK(253)
6. SELTECH(258)
7. TIS(262)
8. アマゾン ウェブ サービス ジャパン(267)
9. エヌ・ティ・ティ・データ(272)
10. グーグル・クラウド・ジャパン(278)
11. シナモン(283)
12. 新日鉄住金ソリューションズ(287)
13. セールスフォース・ドットコム(292)
|
14. 東芝デジタルソリューションズ(299)
15. トランスコスモス(305)
16. 日本アイ・ビー・エム(309)
17. 日本電気(315)
18. 日本マイクロソフト(324)
19. 日本ユニシス(330)
20. ネットスマイル(336)
21. パナソニック(340)
22. 日立製作所(345)
23. 日立ソリューションズ(351)
24. 富士通(357)
25. ブレインパッド(363)
|
|
|